マテリアリティ

1.マテリアリティ特定の目的

当社グループでは、環境・社会課題と自社の事業活動の関連性を明確にするなかで、「企業と社会の持続的発展」に資するマテリアリティを特定しています。2019年に初めて特定した後、当社グループの重要リスクや企業を取り巻く社会情勢の変化などを踏まえ、この度マテリアリティを見直すことといたしました。
 

2.マテリアリティ特定のプロセス

ステップ1

見直しに当たっては、サステナビリティ委員会にて、まず事業に関連するSDGsやESG課題など社会課題の再検証から開始し、部門責任者との討議を重ね、マテリアリティの候補を洗い出しました。
 

ステップ2

その後、ステークホルダーにとっての重要度と、当社グループの経営理念や事業特性を考慮した上でマテリアリティの再評価を行いました。

ステップ3

サステナビリティ委員会における協議と決議を経て、最終は取締役会への報告をもってマテリアリティを再特定いたしました。   戦略のパートは、マテリアリティの見直しに伴い、下部の表を含め、全て刷新しています。
 

3.ソータニッカグループのマテリアリティ

マテリアリティ
(重要課題)

マテリアリティ 概要
値創造

持続可能で強靭なサプライチェーンの提供による顧客企業と経済の発展
基盤事業 ケミカルセンターと営業倉庫の拡充を通じて、顧客企業への安定供給に努め、ビジネスパートナーの物流における長時間労働の改善を図るとともに、地域産業の持続的な発展に貢献する。
パッケージ・ 新素材事業 顧客企業を通じて、安心安全なフードサプライチェーンを拡充し、食品の製品ライフ延長と食品廃棄ロスの削減に寄与する。
生活ソリューション事業 ビジネスパートナーを通じて、日用品のサプライチェーンを強化することで、最適な分業体制の構築と人手不足問題の解決を図る。
脱炭素・循環型社会に資する商品サービスの拡大 全事業共通 化学品のリサイクルビジネスをはじめとした、サーキュラーエコノミー ビジネスの拡大を図り、顧客企業を通じて環境負荷を低減する。
経営基盤 脱炭素社会への貢献 自社グループの事業活動における再生可能エネルギー利用の拡大、 省エネ推進、CO2排出量の削減により脱炭素社会へ貢献する。
人権、多様性の尊重と人財への投資の推進 人的資本を経営基盤の中核と捉え、人権の尊重、多様性の推進に取り組み、 また、人財の獲得と育成を強化する。
ステークホルダーから信頼される経営の強化  コンプライアンスによる公正で透明性の高い経営を行い、コーポレートガバナンスの充実を図ることでステークホルダーから信頼される企業を目指す。