| 2-13 |
インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 |
P24-29.コーポレート・ガバナンス
P30.サステナビリティ・マネジメント |
| 2-14 |
サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 |
P30.サステナビリティ・マネジメント |
| 2-15 |
利益相反 |
P28.政策保有株式 |
| 2-16 |
重大な懸念事項の伝達 |
P28.リスクマネジメント |
| 2-17 |
最高ガバナンス機関の集合的知見 |
P25,取締役スキルマトリクス |
| 2-18 |
最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 |
P27.取締役会の実効性評価 |
| 2-19 |
報酬方針 |
P27.役員報酬 |
| 2-20 |
報酬の決定プロセス |
P26.指名・報酬委員会
P27.役員報酬 |
| 2-21 |
年間報酬総額の比率
|
― |
| 4.戦略、方針、実務慣行 |
| 2-22 |
持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 |
P06.トップメッセージ
|
| 2-23 |
方針声明 |
P.3.ソーダニッカグループの企業理念体系
P34.人権方針と基本的な考え方
|
| 2-24 |
方針声明の実践 |
P10.価値創造プロセス
P12-13.⾧期ビジョン・中期経営計画
P28.コンプライアンス
P30.サステナビリティ・マネジメント
P34-35.社会
|
| 2-25 |
マイナスのインパクトの是正プロセス |
P28.コンプライアンス
|
| 2-26 |
助言を求める制度および懸念を提起する制度 |
P28.コンプライアンス |
| 2-27 |
法規制遵守 |
P28.コンプライアンス
P36.非財務データ |
| 2-28 |
会員資格を持つ団体 |
P35.サステナブル調達、RSPOの加盟とEcoVadisへの対応 |
| 5.ステークホルダー・エンゲージメント |
| 2-29 |
ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ |
P13.株主・投資家との対話
|
| 2-30 |
労働協約 |
― |
| GRI 3 マテリアルな項目 2021 |
| 2.マテリアルな項目に関する開示事項 |
| 3-1 |
マテリアルな項目の決定プロセス |
P30.マテリアリティ(重要課題)の見直しと概要
|
| 3-2 |
マテリアルな項目のリスト |
P30.マテリアリティ(重要課題)の見直しと概要
|
| 3-3 |
マテリアルな項目のマネジメント |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P31-33.環境
P34-35.社会
P36.非財務データ
|
GRI 200 経済
|
| GRI 201 経済パフォーマンス 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項P24- |
P24-29コーポレート・ガバナンス
|
| 201-1 |
創出、分配した直接的経済価値 |
P14-18.開示セグメントと中計事業領域
P19.中計2年目レビュー
P20-23.事業概況
P36-37.11カ年財務データ
|
| 201-2 |
気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 |
P31-32.気候変動対応 TCFD提言に沿った情報開示
|
| 201-3 |
確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 |
― |
| 201-4 |
政府から受けた資金援助 |
― |
| GRI 202 地域経済での存在感 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項
|
― |
| 202-1 |
地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) |
― |
| 202-2 |
地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 |
― |
| GRI 203 間接的経済インパクト 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
― |
| 203-1 |
インフラ投資および支援サービス |
P18.財務戦略
P19.中計2年目レビュー
|
| 203-2 |
著しい間接的な経済的インパクト |
P18.財務戦略
P19.中計2年目レビュー
|
| GRI 204 調達慣行 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P35.サステナブル調達
|
| 204-1 |
地元サプライヤーへの支出の割合 |
― |
| GRI 205 腐敗防止 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P28.コンプライアンス
P30.サステナビリティ・マネジメント
|
| 205-1 |
腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 |
― |
| 205-2 |
腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーション |
P28.コンプライアンス
|
| 205-3 |
確定した腐敗事例と実施した措置 |
P36.非財務データ
|
| GRI 206 反競争的行為 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P28.コンプライアンス
P30.サステナビリティ・マネジメント |
| 206-1 |
反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 |
P22 コンプライアンス
P36.非財務データ |
| GRI 207 税金 2019 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
― |
| 207-1 |
税務へのアプローチ |
― |
| 207-2 |
税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント |
― |
| 207-3 |
税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 |
― |
| GRI 302 エネルギー 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P31.環境経営方針
P31-32.気候変動対応 TCFD提言に沿った情報開示 |
| 302-1 |
組織内のエネルギー消費量 |
P31-32.気候変動対応 TCFD提言に沿った情報開示
P32.CO2排出量削減の取り組み、気候変動の機会への取り組み
P33.環境経営目標の達成状況
P36.非財務データ |
| 302-2 |
組織外のエネルギー消費量 |
― |
| 302-3 |
エネルギー原単位 |
― |
| 302-4 |
エネルギー消費量の削減 |
P32.CO2排出量削減の取り組み、気候変動の機会への取り組み
P33.環境経営目標の達成状況 |
| 302-5 |
製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 |
― |
| GRI 303 水と廃水 2018 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P31.環境経営方針 |
| 303-1 |
共有資源としての水との相互作用 |
― |
| 303-2 |
排水に関連するインパクトのマネジメント |
― |
| 303-3 |
取水 |
P36.非財務データ |
| 303-4 |
排水 |
P36.非財務データ
|
| 303-5 |
水消費 |
― |
| GRI 304 生物多様性 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
― |
| 304-1 |
保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、
賃借、管理している事業拠点 |
― |
| 304-2 |
活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト |
― |
| 304-3 |
生息地の保護・復元 |
― |
| 304-4 |
事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 |
― |
| GRI 305 大気への排出 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P31-32.環境経営方針、気候変動対応 TCFD提言に沿った情報開示
P33.化学物質の管理 |
| 305-1 |
直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) |
P31-32.気候変動対応 TCFD提言に沿った情報開示
P33.環境経営目標の達成状況
P36.非財務データ |
| 305-2 |
間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) |
P31-32.気候変動対応 TCFD提言に沿った情報開示
P33.環境経営目標の達成状況
P36.非財務データ |
| 305-3 |
その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) |
― |
| 305-4 |
温室効果ガス(GHG)排出原単位 |
― |
| 305-5 |
温室効果ガス(GHG)排出量の削減 |
P31-32.気候変動対応 TCFD提言に沿った情報開示
P33.環境経営目標の達成状況
P36.非財務データ |
| 305-6 |
オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 |
― |
| 305-7 |
窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な 大気排出物 |
P36.非財務データ |
| GRI 306 廃棄物 2020 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P31.環境経営方針 |
| 306-1 |
廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト |
― |
| 306-2 |
廃棄物関連の著しいインパクトの管理 |
― |
| 306-3 |
発生した廃棄物 |
P33.環境経営目標の達成状況
P36.非財務データ |
| 306-4 |
処分されなかった廃棄物 |
― |
| 306-5 |
処分された廃棄物 |
P33.環境経営目標の達成状況
P36.非財務データ |
| GRI 308 サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P35.サステナブル調達 |
| 308-1 |
環境基準により選定した新規サプライヤー |
― |
| 308-2 |
サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 |
― |
| 400 社会 |
| GRI 401 雇用 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P34.人権方針と基本的な考え方 |
| 401-1 |
従業員の新規雇用と離職 |
P36.非財務データ |
| 401-2 |
フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当 |
P34.女性活躍とダイバーシティの推進 |
| 401-3 |
育児休暇 |
P34.女性活躍とダイバーシティの推進
P36.非財務データ |
| GRI 402 労使関係 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P34.人権方針と基本的な考え方 |
| 402-1 |
事業上の変更に関する最低通知期間- |
― |
| GRI 403 労働安全衛生 2018 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P35.労働安全衛生 |
| 403-1 |
労働安全衛生マネジメントシステム |
P35.労働安全衛生 |
| 403-2 |
危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 |
P35.労働安全衛生 |
| 403-3 |
労働衛生サービス |
P34.女性活躍とダイバーシティの推進
P35.労働安全衛生 |
| 403-4 |
労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション |
P35.労働安全衛生 |
| 403-5 |
労働安全衛生に関する労働者研修 |
P35.労働安全衛生 |
| 403-6 |
労働者の健康増増進 |
P34.女性活躍とダイバーシティの推進 |
| 403-7 |
ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 |
― |
| 403-8 |
労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働 |
P35.労働安全衛生 |
| 403-9 |
労働関連の傷害 |
P35.労働安全衛生
P36.非財務データ |
| 403-10 |
労働関連の疾病・体調不良 |
P35.労働安全衛生
P36.非財務データ |
| GRI 404 研修と教育 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P34.人財戦略 |
| 404-1 |
従業員一人あたりの年間平均研修時間 |
P34.人財戦略
P36.非財務データ |
| 404-2 |
従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム |
P34.人財戦略 |
| 404-3 |
業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている 従業員の割合 |
P34.人財戦略 |
| GRI 405 ダイバーシティと機会均等 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P34.人権方針と基本的な考え方
P34.女性活躍とダイバーシティの推進 |
| 405-1 |
ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ |
P34.女性活躍とダイバーシティの推進
P36.非財務データ |
| 405-2 |
基本給と報酬の男女比 |
P36.非財務データ |
| GRI 406 非差別 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P34.人権方針と基本的な考え方 |
| 406-1 |
差別事例と実施した救済措置 |
P36.非財務データ |
| GRI 407 結社の自由と団体交渉 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P34.人権方針と基本的な考え方 |
| 407-1 |
結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性の ある事業所およびサプライヤー
|
― |
| GRI 408 児童労働 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P34.人権方針と基本的な考え方 |
| 408-1 |
児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
― |
| GRI 409 強制労働 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P34.人権方針と基本的な考え方 |
| 409-1 |
強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
― |
| GRI 410 保安慣行 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
― |
| 410-1 |
人権方針や手順について研修を受けた保安要員
|
― |
| GRI 411 先住民族の権利 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
― |
| 411-1 |
先住民族の権利を侵害した事例 |
― |
| GRI 413 地域コミュニティ 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P31.環境経営方針 |
| 413-1 |
地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 |
― |
| 413-2 |
地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの) を及ぼす事業所 |
― |
| GRI 414 サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P30.サステナビリティ・マネジメント
P35.サステナブル調達 |
| 414-1 |
社会的基準により選定した新規サプライヤー |
― |
| 414-2 |
サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した 措置- |
― |
| GRI 415 公共政策 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
― |
| 415-1 |
政治献金 |
― |
| GRI 416 顧客の安全衛生 201 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
― |
| 416-1 |
製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 |
― |
| 416-2 |
製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 |
― |
| GRI 417 マーケティングとラベリング 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
― |
| 417-1 |
製品・サービスの情報とラベリングに関する要求事項 |
― |
| 417-2 |
製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例 |
― |
| 417-3 |
マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
|
― |
| 418 顧客プライバシー 2016 |
| 1 |
項目のマネジメントに関する開示事項 |
P35.情報セキュリティ |
| 418-1 |
顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体 化した不服申立
|
P35.情報セキュリティ |